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公式アプリとLINEはなにが違うの?2つの違いを徹底解説!

みなさんは学校の公式アプリに対してどのようにお考えでしょうか?

おそらく「LINEを使ってるから大丈夫」という方が多いのではないでしょうか。

スマートフォンの普及や低コストでの公式アプリの作成が可能になったことに伴い、主流になりつつある学校の公式アプリ。その公式アプリの難点として、一般的にLINEと差別化がされにくいといった点が挙げられます。しかし、学校の公式アプリには、LINEには搭載できないような機能を備えているなど、融通の効く箇所がたくさんあります。

今回はそんな公式アプリとLINEの違いを徹底解説していきます。

LINE公式アカウントの難点

今回、「LINE公式アカウントからの通知(情報発信)の印象はどのように捉えられているのか」について調査したところ、以下のようなグラフの結果となりました。

LINE公式アカウントからの通知(情報発信)の印象はどのように捉えられているのか
「どちらでもない」が54.1%を占め、「非常に良い印象」と「良い印象が」半数以下の40.1%にとどまりました。決して悪いイメージを持たれているという訳ではなく、あまり関心的な人が多くないといったイメージですね。

一方で「LINE公式アカウントをブロックする理由」について尋ねてみたところ、以下のような結果になりました。


LINE公式アカウントをブロックする理由

74.4パーセントの人々が自分にマッチしていない(求めていない)情報が送られてくるという理由でブロックしているということが分かりました。
LINE公式アカウントを登録する人の主な動機として、「スタンプ」や「クーポン」、「ポイント」といったサービスを受け取るためが挙げられています。
また、MMD研究所が2015年9月に発表した調査データによると、スマートフォンを所有するユーザーの内、LINEの公式アカウントを利用したことあるは61.6%、企業の公式アプリをダウンロードしたことあるは76.1%と、企業の公式アプリの方が大衆に馴染んでいるとされています。

公式アプリとLINEの違いとは?

そもそも、公式アプリとLINEの違いとはなんなのでしょうか。

・アプリを開くときの気持ち
公式アプリ:ポジティブな気持ちで開く(情報が見たい)
LINE:ネガティブな気持ちで開く(通知を消したい)

・通知の流れ
公式アプリ:独自の通知ができる
LINE:通知が流れてしまう

・競合との通知の並び方
公式アプリ:競合と通知が並ばない
LINE:競合と通知が並ぶ

・ブランディング
公式アプリ:ホーム画面にアイコンが表示される
LINE:競合と差が全く無い

・アプリ滞在時間
公式アプリ:情報を探しに行っているので滞在時間が長い
LINE:トーク画面滞在時間は少ない

・ダウンロード
公式アプリ:ストアなどでダウンロードが必要
LINE:LINEアプリを入れていれば簡単に登録できる

本社の開発チームで、その違いについてまとめてみました。
※メリット= デメリット=

まとめると、LINE公式アカウントよりも公式アプリの方が利用者のモチベーションが高く、情報を適切に受け取ってもらえやすいということですね。公式アカウントによる運用はLNEのルールに従わなければならないので、自社の特色を出しにくいという傾向もあります。
生産コストの面でも、例を挙げると友達10000人(登録者)がいたとすると、月間配信数12通(一週間3通)で1ヶ月12000通が配信されたとします。

すると、月額235000円(税別)が運用するにあたって必要となります。当然、公式アプリでも開発費用や固定費などはかかりますが、LINE公式アカウントによる運用と比べると低コストでの運用が可能となります。
これらのような観点からすると、LINE公式アカウントよりも公式アプリの方が優れていると見受けられます。

まとめ

最後にまとめると、LINE公式アカウントによる運用方法は「LINE」という大企業によって広告・宣伝できるので、影響力はかなり大きいです。LINEアプリさえインストールしていれば誰でも気軽に登録できるというのもメリットの1つです。その分、公式アプリと比べて高額な費用がかかってしまったり、サービス目的で登録した人が多いため、相対的に利用者のモチベーションが低いといった点がデメリットです。
一方で公式アプリは通知やホーム画面のアイコンといった、ブランディングの面で非常に優れており、その情報を必要とした利用者がアプリをインストールしてくれるため、効率よく情報発信をすることが可能となります。また、LINE公式アカウントと比較すると低コストで運用が可能であるという点も魅力的ですね。

今回紹介した双方の運用におけるメリットとデメリットをしっかりと把握して、適切な情報を適切な形で効率よく発信していくことが、近年の情報社会におけるマーケティングの鍵となるでしょう。

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